リンクを正しく設定する(リンクスパムアップデートの対応にもなり得るため)

今回はGoogle検索セントラルのブログを読んでいて気になったことがあったので、件名にもあるリンクの正しい設定について書きたいと思います。
ここでいう正しい設定というのは、

・リンク自体が正しい記述になっているか
・リンク先の情報をきちんと確認して問題がないかを精査しているか
・リンクが正常に動作しているのかを確認したか

というような基本的な部分ではなくて、Googleのクローラーに対してリンク先の種別を正しく伝えることができているのかどうかという意味での正しい設定についてのことなので、その点をふまえてご確認ください。
(このブログで何度も書いてますが、前提は非常に重要)

リンクを正しく設定する必要性

まず、今回いろいろ説明する前に、2021年7月26日に公開された下記のGoogle検索セントラルブログの記事を確認しましょう。
この記事は英語なので英語はちょっとという方は日本語に翻訳してからでもいいので見てください。

A reminder on qualifying links and our link spam update

この中には色々と有益なことが書かれていますが、個人的に最も重要だと思われる部分としては、リンクを正しく設定していない場合に品質ガイドラインに違反する可能性が出てきてしまうという点です。
Googleでは、検索時の評価を行う上で独自の基準があるわけですが、その基準を考える際に品質ガイドラインの基準に沿っているかどうかを確認している可能性が高いです。(言い切っていないのは公開されていないからです)
その考えで行くと、上記記事内で正しくリンクを設定しない場合に品質ガイドラインの違反になる可能性が出てくるという部分はかなり大きめの注意点であるかと思います。
では、具体的にどのようにすることが品質ガイドラインを守ることになるのかという点ですが、これも記事に書いてあるようにリンクにrelを付与して、それぞれのリンクの種別を明示することで対応ができます。

relの値を設定する

実際に紹介されていたのは、下記3つの値についてでした。
それぞれどういうシーンで使うのかも書いておきますので、自身のホームページでどう扱うのかを考えてみましょう。
3つに当てはまらない場合は、特に設定する必要がないと現時点(2021年7月時点)では考えておいて問題なさそうです。

rel=”sponsored”

広告や有料プレースメントのリンク（一般に「有料リンク」と呼ばれます）を sponsored でマークアップします。

広告へのリンクを掲載する場合には、「sponsored」を付与する必要があります。
以前は広告へのリンクは「nofollow」が推奨されていたこともありますが、この記事公開の時点では広告へのリンクは「sponsored」が推奨です。
なので、広告のリンクに「nofollow」を設定していた場合には「sponsored」に変更して対応しましょう。
広告へのリンクであることが明示されることで、Googleはリンク先のリンク種別を識別でき、検索結果の反映の指標になるというようなイメージでしょうか。

rel=”ugc”

コメントやフォーラム投稿など、ユーザー作成コンテンツ（UGC）のリンクは、ugc でマークアップすることをおすすめします。

次に「ugc」はユーザーが作成するコメントなどのコンテンツの推奨になります。
双方向性がないホームページでは使う必要がないですが、そうではない場合は自動で付与させるようにしておくことが好ましいです。

rel=”nofollow”

リンクにその他の適切な値がなく、そのリンクとサイトを関連付けたくない場合、またはリンク先のページをサイトからクロールさせないようにする場合は、nofollow の値を使用します

最後に紹介するのが、これまでもあった「nofollow」です。
「nofollow」の場合は、リンク先の関連性が薄い場合や自信を持って紹介できない場合などに付与するイメージです。

今回の記事の場合では、この3つの中でも特に「sponsored」が重要で、広告やアフィリエイトへのリンクを設定する際には注意が必要となります。

リンクスパムアップデートについて

最後に、記事内では記事公開後の2021/7/26から2週間後をメドに今回紹介する内容を含めたリンクスパムアップデートを行うということです。
このアップデートにより、正しく設定されていないホームページの検索結果に影響を与えることになりますので、結果的に検索結果全体に対しても比較的大きな影響が出てくる可能性も考えられます。
リンクスパムへのGoogleの対応は、今に始まったわけではなく昔から対応され続けており、現在もそのまま対応は継続していますので、上記に該当するホームページを持っている方は早急に対応を行う必要性があります。